Japanese Government

◇新型ロードスター開発陣に聞く“高付加価値商品の開発手法” まだ一度も記事を書いたことがない『レスポンス』からの連絡を受け、はじめて自動車のプレス試乗会に参加した。いや、正確には横浜で「アウディA5」が新発売となったとき、インプレッション記事を書いたことがあるから2回目か。しかし、いずれにしても門外漢であることは間違いない。 そんな『レスポンス』編集部の気まぐれも手伝ってか、鹿児島が5年ぶりの大雪に見舞われ13センチの積雪を記録した。僕はその翌日、一面銀世界の鹿児島空港に降り立つという貴重な経験をした。このとき、鹿児島空港で撮影した滑走路の写真をSNSにアップロードし「雪国に来たよ～」と書いても誰も疑わなかっただろう。 実に貴重な体験と言えるが、鹿児島の雪景色以上の貴重だったのは、後輪にチェーンを巻いたマツダ新型ロードスターに乗り込んだことかもしれない。ロードスターにチェーンを履かせて走る機会は、そうそうあるものじゃない。(本文より) 本田雅一　続・モバイル通信リターンズはこちらから→http://yakan-hiko.com/honda.html

「今度、焼鳥屋に出資したんだよ」 ちょっとした打ち合わせで顔を合わせた、飲食店とは縁遠い知人が唐突に切り出した。なんでも行き付けの焼鳥屋に、特別焼き技術の高い若手がいたそうで、その店の常連が独立を支援したということらしい。そんな話を聞いた半年後、東京・恵比寿にある「喜鈴」を訪問した。 東京に美味しい焼鳥屋はたくさんある。それこそ昔ながらのキタナシュランから、ミシュランの星を持つ名店、ワインペアリング込みで2万円という高級店もある。1万円を超えると、さすがに焼鳥としては割高ではないか？　と疑問が出てくるが、恵比寿・喜鈴はお酒込みで6000～7000円。よほどの大食漢でない限り、あるいは高価なワインを注文しない限り、一般常識における「高級焼鳥」の予算範囲に収まるはずだ。(本文より) 本田雅一　続・モバイル通信リターンズはこちらから→http://yakan-hiko.com/honda.html

国連で採択されたSDGs（持続可能な開発目標）には、人権擁護がその柱の一つとして盛り込まれている。

みなさんも薄々感じておられるのではないでしょうか。そろそろマスクを外しても大丈夫なのではないかと……。

半導体などの先端技術や人権問題、サプライチェーン構築などを巡り、米中を起点とした覇権争いは、沈静化する兆しが見えない。さらに、新型コロナによる社会の不安定化や、医療品、ワクチンの不足によって

【★★★ロシア・ウクライナ情勢、北朝鮮事情、米中新冷戦等、ニュースの見方が変わる！　最新地政学を“知の巨人”が徹底解説！★★★】

「ロシアとロシア人の魅力を、衣食住の面から伝えたい」という本書の内容は、プーチン大統領の蛮行によってその色合いを変えた。新型コロナウイルスの蔓延下、ロシアを観光で訪れることはかなわない。何よ

時代は大乱世に突入した。貧富の格差拡大や気候変動に代表される環境破壊、ＡＩ（人工知能）など制御困難なテクノロジーの脅威が資本主義を揺さぶる。同時に米国の民主主義が混沌とし、「一党独裁」の中国

新型コロナへの対応に追われた数年。企業にとっては本来なら、この時期に手を打っておかなければならなかったことがあった。ビジネスの新ルールへの対応だ。２０２０年から２２年は、働き方・経営・ビジネ

中国ではデジタル技術の開発と社会への実装が猛スピードで進んでいる。２０２０年１１月に公表された３５年までのビジョンの中で、重要な位置を占めたのがデジタル化の施策だった。行政サービスのデジタル

ビジネス法務の世界では、弁護士を400～600人抱える「5大事務所」が君臨している。最近はそこから実力あるパートナー（経営者）が独立し、少数精鋭の事務所を立ち上げる動きが目につく。さらに特許

がんと診断されたら、誰もがショックを受ける。これからどんな治療を受けるべきか。コロナ禍で健康への意識が高まっているものの、科学的根拠のない医療情報にだまされてはいけない。

これからの人手不足の解消や社会保障制度の維持のためには、高齢者も今以上に長く働かなければならない。政官財がそろって「人生１００年時代」を唱えるのも、そんな社会的な要請があるからだ。

バブル崩壊後の不況期に学校を卒業し、就職難に苦しんできた就職氷河期世代。彼らをめぐる状況が変わり始めている。８０代の老親が５０代の子どもの生活を支える「８０５０問題」。同時に進む人手不足。

四面を海に囲まれた日本において貿易の主役は海上輸送だ。成長が続く世界の海上輸送量に対し、日本の輸送量は横ばいにとどまっている。激しい国際競争の中で、日本の生命線ともいえる船と港湾を取り巻く様

２０２０年６月、新型コロナウイルス対策関連で、１次・２次あわせて約５８兆円の補正予算が決まった。一刻も早い終息が望まれるが、足元を見るとコロナ以前から、人口減少・災害激甚化・インフラ老朽化・

２０１７年に成立した民法の一部改正が、２０２０年４月から施行された。１８９６（明治２９）年に制定され１２０年間にわたり専門家の解釈や判例の蓄積により補われてきた。法律の条文を見てもわかりづら

アクティビスト（物言う株主）と呼ばれる投資家。株主でもある彼らは議決権行使だけではなく、時に経営陣に対して重要な経営判断を提案・要求する。「自己株買い」、「所有株式の売却」、「取締役就任」、

いま大学の序列が変わろうとしている。その背景にあるのは、大学を襲う４つの荒波だ。こうした中、偏差値以外の指標でも大学を評価する動きが広がり、東大、京大を追い抜く下克上が起きている。

新型コロナの影響で２０２０年２月下旬の３連休からモデルルーム来場者が急減した。だが、建築費の上昇や立地の厳選が進み、かつ大手の寡占が高まっていることから、「値下がりは限定的だ」とデベロッパー