Japanese Politics

「レジリエンス」は、失敗を成長の糧にして成功へと導く力。

女子大生が風俗業界に大量流入している。そこから見えるいまの大学生の意識、広がる貧困──経済事情がままならないなか、「充実した学生生活を送りたい学生」ほど、体を売って学費を稼いでいる衝撃的な現状をリポート。著者の新境地。

この国はアメリカの意のままにされている…。日米関係を鋭く分析する10万部突破のベストセラー!


阪神・淡路大震災直後の建築基準法改正においては、それ以前より耐震制度の基準が甘くなった事実をご存知だろうか。

刻々と変わっていく日本の法律、制度。
日本を豊かにするために行われるはずの改正、そこには大きな落とし穴があった!

元銀行員、その後建築業を学んだ著者が目の当たりにした、奇妙な法改正・・・
その背後には、アメリカからの公式文書「年次改革要望書」「外国貿易障壁報告書」が大きく関係している。
日本のビジネス界、法曹界、そして外交問題・・・
その全てが、今アメリカの手によって、彼らの都合の良いように塗り替えられているという事実を、私たちは知らなければならない。

「弱腰外交」と揶揄される日本外交の真実、日本へ迫る驚愕の恐怖を描き、多くの人に衝撃を与えた注目の一冊。石原慎太郎氏も激賞。

※11月4日より、価格を変更いたしました!
従来の価格より約40%安くなり、新書同様の価格で、お求めいただきやすくなっております。
この機会に是非ご利用ください。

インターネットの今を追いかける、ITジャーナリスト渾身の一作!ブログとか、ちょっと怖い・・・という方は、特に読んでおくべきかもしれません。


「論壇」とは、知識人たちがさまざまな社会問題について討論・議論する空間のこと。
その討論の場が、近年紙媒体からインターネット上に移行してきているというのです。

その代表的なサイトが2ちゃんねるやブログ、SNSといったもの。
その論壇を構成しているのは、1970年代生まれの「ロストジェネレーション世代」と言われる層です。

就職氷河期を堪え、格差社会にあえぐこのロスジェネ世代。
自由でタブーの存在しないインターネットの開かれた空間で、団塊世代との対立・マスメディア批判・承認欲求問題など、社会からの古い支配や抑圧と言ったものから脱却しようと、日々活発に言論を行っているのです。

〈安倍政権が「アベノミクスのエンジンを最大限にふかす」「切れ目のない経済対策」「第２次安倍政権以降最大の28兆円」などと喧伝すればするほど、国民は日本経済の先行きは暗いと思ってしまう。

数々のスクープ写真で知られる報道カメラマンの不肖・宮嶋こと宮嶋茂樹さん。

「日本にウクライナ侵攻の悲劇は起こらない！」アメリカが諸外国の侵略から日本を絶対に守る理由とは？東京大学名誉教授の矢作直樹氏と、世界の金融や国際協議の実務にかかわる

世界でいちばんやさしい哲学の本。

※本タイトルの配信日・再生時間は前後する可能性があります。詳細は、後日更新予定。

旧皇族の男系男子孫の皇籍取得はどうすれば実現できるか？

「あぁー」「はぁー」。男たちの哀愁漂うため息は聞きなれていた。だが、この日の彼はいつもと違った……。

このままでは日本は米中の「グローバリズム植民地」になってしまう!!コロナ禍、ロシアによるウクライナ侵攻を経ても他の主要国が成長し続けている中、日本だけが経済規模を縮小させています。

元・国連専門機関職員の著者が忖度なしで書く、37万部突破の大人気シリーズ 第４弾――

第2次トランプ政権がやることが手に取るように分かる！「トランプのシンクタンクに『アメリカ第1政策研究所』がある。そこのフライツ副所長は私の長年の友人で、彼が第2次トランプ政権の要職に就くのは間違いない。本書には彼と彼の同僚から得た知見を随所に盛り込んである。

福岡県警VS工藤會　情報収集、駆け引き、交渉 etc.武闘派に頭脳で迫った歴史的闘いの全貌全国の指定暴力団の中で、唯一、特定危険指定暴力団に指定された、北九州を拠点とする工藤會。

炎上を超えて、小山田圭吾と出会いなおすために。コーネリアスの小山田圭吾が東京五輪開会式の楽曲担当であることが発表された途端、過去の障害者「いじめ」問題がＳＮＳで炎上。数日間で辞任を余儀なくされた。

世の中には、いろいろな価値観があるために、はっきりとした答えがない「正解のない問題」がたくさんあります。本書は、この正解のない問題が身近なところから、社会・世界といった大きなところまで存在していることを知り、考えるための本です。

2027年、日本がウクライナになる――。決して脅しではない。習近平国家主席が4期目を決めるこの年に、世界は大きく動くことになるだろう。

ほめられたくない、目立ちたくない、埋もれていたい……。今、こんな若者が激増している。

二〇二〇年一〇月一日、時の首相・菅義偉は、日本学術会議から新会員として推薦を受けた一〇五名のうち六名の任命を拒否した。この民主主義や法から学問のあり方にまで禍根を残した事件から一年半。